シェーン体験英会話スクールガイド

受講生の年齢構成は未就学の幼児から定年を過ぎた熟年層までと
非常に幅広く、各教室の所在地による差も大きいが、
その大半は20歳代半ば～40歳前後である。

一般の学習塾と違い、
「幼児期から外国語に馴染ませよう」という親の熱意で
半ば受動的にやってくる幼児～児童を除いて、
受講生は明確な意思を持って受講している。

受講の動機としては「（現在は不要でも、転勤等により）
いずれ仕事で語学力が必要になる」や
「一人でも海外旅行へ行けるようになりたい」というケースが
最も多いようであるが、その他にも「家族の海外転勤に付いて行くため」や、
単に「外国人と隣人や友人・恋人として話がしたいだけ」というケースもある。
変った所では「風俗店で働く外国人女性従業員と楽しく会話したい」などという、
些か不純な動機のケースまで聞かれ、そのため様々な人が集まる。

近年では外国人労働者の増加もあって、
日本国内でもサービス業を中心に、少なくとも英語で会話する
必要に迫られるケースが多い。例えば
タクシー運転手やクリーニング業などの、
日常の用に足すサービスを提供する業態の中でも、
対話する事でサービスの内容を決めて行く種類の物では、客と話せることが必須である。

このためこれら業態の者が、「仕事をする上での必要性」に
迫られてやってくる傾向も見られる。この中には、
日本文化に興味を持つ欧米人が訪れる事の多い寿司屋などの
飲食店関係者も含まれる。

いわゆる外国人がいる職場に務める日本人従業員、
またはそれらの職場への就職を希望する者が、
外国人従業員に指示を出す・出された指示を理解するために、
語学的な素養をつけようと通うケースも聞かれる。

大手語学教室では英語に限らず、世界主要国の言葉
（ドイツ語、フランス語、スペイン語、イタリア語、ロシア語、
中国語、朝鮮語など）を幅広くカリキュラムとしているため、
必要に応じて選択する利用者も見られる。

近年の日本における外国語のニーズとして、
いわゆる南米からの日系人労働者の増加で、
スペイン語やポルトガル語の必要性が高まっているといわれている。

Wikipedia　英会話教室より
●英会話情報サイト

この業態の背景には、日本人の根強い
英会話コンプレックスがある訳だが、
これらは義務教育における英語教育にて、発音よりリスニング（ヒアリング）、
リスニングより文法学習、文法学習より書き取り…という、
国語教育で培われた教育手法がそのまま用いられている事に
追う所が大きいことと、進学校におけるいわゆる「受験英語」
（長文読解、英文和訳、英作文、英文法の比重が高く
ヒアリングは比重が高くない上、文法も英語圏ではほとんど
使われなくなったものを今も取り上げていること）の影響も無視できない。

国語教育の場合は日常的に日本語で喋り、
日本語で聞くために発音などは日常生活を通じて上達するが、
一般の日本人にとっては英語で話すことは元より、
英語で話し掛けられる機会も稀である。更に日本人にとっては
英語圏の映画や曲で、英語そのものを聞く機会は多分にあり、
それらがネイティブスピーカー同士の会話である事から、
日本人の片言英語とは、比べ物にならない
発音の滑らかさであるため、
余計に萎縮するケースも多いと見られる。

いずれにしても「恥ずかしい発音をしても笑われない場所」
で練習をしたいと考える人が多いため、英語教材と並んで、
英会話教室に通う人は少なくない。

Wikipedia　英会話教室より
●英会話情報サイト

講師陣の多くは確かに「ネイティブスピーカー（特定の外国語を母語とする者）」
である訳だが、全員が語学教育の専門家と言う訳ではない。
むしろその大半は幾ばくかの講師教育を受けた程度で、
極端な場合には「来日してから数週間」
といったまったくの素人であるケースもある。

特に講師がワーキングホリデー制度を利用した旅行者や留学生である場合、
僅か数ヶ月で異動・退職してしまうことも珍しくない。
各種手続きを行なう日本人スタッフについても頻繁な人事異動があるため、
稀にではあるが、ある日を境にその教室のメンバーが
総入れ替えになってしまう事もあり得る。
このため日本人スタッフはもちろんのこと講師陣においても
引継ぎが充分でなかった場合、それに伴うトラブルも発生する。

また、同じ英語圏であってもアメリカ、カナダ、イギリス、オーストラリアなど
国による表現の差異があるだけでなく、「訛り」のある講師もいるとされる。
良心的なところでは講師の訛りを改善してから受講生の相手をさせるが、
中には訛りがあることを知りながら平気で受講生の対応をさせるケースも見られる。

さらに、教育訓練給付制度の補助の削減や、少子化の流れで
受講者数が減少し、多くの英会話教室は経営が苦しくなっているといわれ、
チケット制（言い換えれば代金前払い）であるため、
解約時のチケットの清算を巡るトラブルや、
経営困難で閉鎖を余儀なくされた教室の受講生のチケットが
払い戻しされないなどして、民事訴訟が起こされたケースもある。

このトラブルが多いと、行政指導や行政処分が入るケースもある。
2007年6月13日には、大手の「NOVA」が経済産業省から、
特定商取引法違反があったとして、新規契約などの
業務停止の命令処分を受けた。

処分をきっかけに「NOVA」は受講者の解約や講師に対する
給与の遅配など経営が悪化し、2007年10月26日、
大阪地裁に会社更生法の適用を申請した。
チケット購入済みの受講者や未払い給与のある講師への影響が報じられている。

Wikipedia　英会話教室より
●英会話情報サイト